【漠然とした不安を解消】教育費はいくら必要？

教育費が概算でいくらかかるのか知らない人が多く、過度に心配してしまったり、実際に過ごしてみたら貯金が足りなかったりすることがあります。

今回の記事では、

を紹介します。

公立／私立の選択で教育費は大きく変動する

一概に教育費といっても、公立／私立でかかる教育費は大きく変わります。

子どもにどんな生活を歩んでほしいかにもよりますが、無理をしない範囲で学校に通わせる必要があります。

塾に通う、習い事をするといった場合には追加で費用が発生するので、まずはこの金額は「通学するために必要な費用」と考えてください。

ひとつずつ確認して、将来に対して感じる不安を払拭しましょう！

公立の学校へ通う場合

幼稚園から大学まで、すべて公立の学校へ通う場合の金額の概算を紹介します。

すべて公立の学校へ通う場合に必要な年間の学費と月間で必要な学費の概算です。

私立の学校へ通う場合

公立の学校へ通った場合の学費と比較すると、金額の差は歴然です。

私立の場合は特に学校によって年間の学費に差があるのと、入学金など他諸費用も発生する可能性があります。

私立への入学を検討される場合には学費以外に発生する金額も確認が必要です。

児童手当と貯金の関係

公立でも私立でも一番高額の出費となるタイミングが大学費用です。

つまり「教育費を貯める」というのは、「大学資金を貯める」ことと同義と考えていいでしょう。

大学の費用は4年間で平均400万～600万といわれており、文系／理系によっても変動します。

そこで子どもが生まれてから中学卒業までの約15年間、国(自治体)から支給されるのが「児童手当」です。

支給額の合計金額をみると、大学費用のうち半額の約200万円は児童手当を貯めることで賄うことができます。

例えば0歳から貯金を毎月1万円始めたとした場合、

毎月1万円の貯金で、大学に入学する前には200万円の貯金ができる計算となります。

児童手当と、月1万円の貯金で大学費用を貯めることは可能です。

こうして考えると、少し未来が明るくなりませんか？

高校までは無理のない範囲で教育を

無理をして自分たちの老後資金を削ってしまうのは厳禁！

老後資金が確保できないと、将来的に子どもの負担になってしまいます。

収入の額や子どもの人数・ライフスタイルに合わせて、教育に関してもアレンジメントをしましょう！

その他ライフステージに合わせた貯金額の目安を紹介しているので参考にしてください。

【理想の貯金】毎月いくら貯金すべき？ライフステージ別解説！